自動車を取り巻く環境、drop in fuelの重要性および各種技術動向を解説した上で、講師が作成したあるべきｘEVのシナリオとCO2削減目標達成に向けての道筋を示す。

自動車業界の未来
差し迫る温暖化危機の中 、CO2削減は待ったなし

～drop in fuel 無くして2030年以降の未来はない～

Touson自動車戦略研究所 藤村 俊夫先生

1980年トヨタ自動車工業入社。入社以来30年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事。専門はエンジンの機能部品設計（噴射システム、触媒システムなど）と制御技術、および各種性能改良。2004年に基幹職一級（部長職）となり、将来エンジンの技術シナリオ策定に従事。2011年より愛知工業大学に出向（2015年に転籍）機械学科教授を経て2017年に独立。現在は自動車関連技術のコンサルタントとして活躍している。

＜習得知識＞
・全産業を対象として、2030年までに2019年比でCO2の48%削減を実現するためには、電力のみならず燃料のグリーン化が必須であることが理解できる。
・自動車のCO2削減は、新車のみならず既販車を含めた保有車が対象となる。そのため、新車のCO2削減だけでは不十分であり、既販車のCO2削減が可能なdrop in fuel の市場導入が必要であることが理解できる。
・drop in fuelの量産化においては、再生可能発電の最大活用とヒートマネージメントによる効率最大化を考えると、送電線に連結しないオフグリッドプラントの必要性が理解できる。
・政治的思惑で、欧州委員会、欧州メーカが進めてきたEV偏重主義は、いずれ破綻することが理解できる。
・政府が進めるべきことは、EV推進を叫ぶことではなく、規制強化とdrop in fuel（炭化水素系のカーボンニュートラル燃料）開発の推進であり、カーメーカはxEVの開発と合わせ軽量化の推進が必須であることが理解できる。
・保有車を対象に、2030年までに2019年比でCO2の48%削減を実現するための道筋とシナリオ策定の手法が理解できる。

＜プログラム＞
第１章　気候危機の脅威　CO2低減は待ったなしの緊急課題！
１．気候危機の連鎖がいよいよ始まる －世界各国での未曽有の自然災害の多発－
２．地球温暖化とウイルス・細菌の蔓延は無縁ではない －シベリアでは炭疽菌が既に流出－
３．COP26における世界平均温度抑制目標の見直し（2.0℃➡1.5℃以下）の理由
４．IPCC6次レポートでの報告内容 －2030年CO248％削減のハードルは非常に高い－
５．COP26（英国グラスゴー）での成果 －各国リーダは未だ覚悟が足りない－
６．COP27 （エジプトシャルムエルシェイク）での成果 －2030年削減目標は未だ決まらず－
７．地球温暖化から地球沸騰へ －世界主要都市で連日40℃超え－

第２章 電力および燃料のCarbon Neutral化なくして2030年までにCO248％削減は不可能
１. 化石燃料は無限ではない。－迫りくるエネルギー危機回避にはCarbon Neutral燃料が必須－
２．各国の新車のCO2規制動向と保有車全体でのCO2削減効果(欧州と日本の例)
３. 運輸を含め、全ての産業におけるグリーン燃料転換戦略（エネルギーの種類と供給量）
４. 合成液体燃料（e-fuel）、合成ガス（合成メタン、NH3）などのカーボンニュートラル燃料の製造法
５. オフグリッドプラントとは？ 何故オフグリッドプラントが必要か？－コスト、供給量、効率－
６．オフグリッドプラントの構成？ －DAC、再生可能発電装置、共電解装置、FT反応装置、精製装置、熱マネージメントシステム－
７. 水素キャリア（メチルシクロヘキサン）製造の重要性と技術動向 －ようやく動き始めたENEOS－

第３章　各種技術課題への対応とxEV導入の優先順位
１．自動車の大分類（エンジン車とｘEV）
２．ストロングハイブリッドシステムの分類
３．欧州メーカ初のシリーズパラレルハイブリッドシステム（ルノー　e-Tech Hybrid）
４．ボディー軽量化(マルチマテリアル、高張力鋼板、Hotスタンプ材・・・・)
５．電気自動車の技術動向
６．電池技術の動向 －Liイオン電池の性能向上は限界➡全個体へ－
７．電池のエネルギー密度が低い現時点では超小型EVが現実的 大型のEVは負のスパイラル
８，主要4か国のLCA　CO2はHEVがEVよりも少ない －EVはCO2が少ないという大義は幻想－
９．技術的な背景をベースに客観的に考察したxEV導入の優先順位　

第４章 各国政府の電動化戦略と国連の示すCO2削減目標との整合性
１．各国政府の自動車の電動化表明とその裏にあるもの
２．中国、欧州連合（EU）、米国政府の電動化戦略の違い（ZEV化など） －EVに盲目的に突き進む欧州連合－
３．欧州委員会の「2035年エンジン車廃止規制提案」は愚策
４．ドイツ政府の反旗（ｅ-fuelで走行するエンジン車を認めよ）は単なるエンジン車延命手段
５．EVに傾注してきた中国がHEV拡大に舵切り　中国は他国と比較し現実的なロードマップを描く －日本メーカに追い風、欧州メーカは逆風－

第５章 主要自動車メーカーの電動化戦略と動向
１．各国主要メーカーの４輪自動車の電動化戦略
２．各国主要メーカの電動化表明とその裏を読む －EV傾注に懐疑的になってきた欧州メーカ－
３．全方位戦略をとるトヨタとEV傾注戦略をとるVWの営業利益率比較
４．トヨタが2030年に向けたCO2削減シナリオを開示 －敵はCO2と言いながらあまりにも緩い目標－
５．各国主要5社の現状の電動化比率 －目標との乖離（かいり）が非常に大きい－
６．ストロングハイブリッド車の将来性 －いよいよ始まる中国、欧州でのHEVとBEVの戦い－
７．表向きは2030年にEV50～100％と言いつつ、裏ではPHEV機種拡大展開を進めるBMWとMB

第６章 世界の自動車の販売動向と電動車のシェア拡大動向
１．世界の自動車販売動向
２．世界の主要メーカーの販売台数推移
３．世界の販売台数の予測（2030～2050年）
４．補助金に大きく左右される中国、欧州のBEV、PHEV販売 －EV、PHEVの販売は補助金頼みであることが見えてきた－
５．欧州主要国のディーゼル車比率の急落とHEVの拡大 －補助金で売れるEVと補助金が無くても売れるHEV－
６．中国では補助金廃止とともにPHEVが徐々に拡大
７．中国のEVで上位を占めるLSEV（Low Speed EV)
８，中国「比亜迪（BYD）」米テスラ抑え「NEV販売世界一」 PHEVとEVの2つの駒を持つBYDに商機あり

第７章 保有車を対象に2030年までに2019年比でCO２48％削減を達成するための道筋（シナリオ）
１. 世界の2030年、2050年に向けた内燃機関車、xEVの構成比率と保有車に占めるxEV比率
２．世界各国の2030年における、xEVの構成比率と年率のCO2削減目標
３. 2030年における世界全体の石油消費削減量とdrop in fuel（微細藻類バイオ、e-Fuel）の必要量見積もり
４．このシナリオでCO2削減目標は達成できる？ 新たな課題は？ －HEVコストが鍵を握る－

８章 　まとめ